廃棄パソコンのデータ消去
安心安全のデータ消去
Data erase
安全に徹底した2段階処理で完全消去
ソフトウェア消去とは、HDDのデータを上書きをして消去する方法です。ゴミ箱で消されたデータは、完全には消えません。見た目上使わないデータとして、見えなくしているだけになります。PCBankではHDDの隅から隅までデータを上書きし、（米国国防総省方式「DoD 5220.22-M」）完全に復元不可能な状態にします。
ハードウェア消去とはHDDを破壊して、データが取り出せないようする方法です。PCBankではアジアの軍や官公庁、大手企業で利用されている破壊機（日東造機製 CrushBox）を利用しており、ハードディスク等の記録媒体に対して、４本のピンで３トンの圧力をかけて穴を開けます。
データ消去の流れ
Flow of data erase
STEP
01
HDDを取り出すため、パソコンを開きます。
STEP
02
HDDを取り出します。
STEP
03
取り外したHDDを
専用の消去機器に取り付けます。
STEP
04
ソフトウェア消去を実施します。
STEP
05
専用の破壊装置で物理破壊し、
2段階消去が完了です。
STEP05』HDD物理破壊写真
HDD破壊前
HDD破壊後
お客様から引き取った品物のうち、需要のあるもの、パーツ等はメンテナンス・修理を行い再販売しています。 （HDDの再販はいたしません。） また、古いパソコンや家電製品に使用されているパーツには、金などの貴金属やレアメタルなど、貴重な資源が含まれていることが多いのです。 金属の資源価格が高騰している現在、こうした資源は非常に高く取引されています。 つまり、お客様は無料で不用品を廃棄でき、当社は低コストで商品を仕入れることができるという、お客様・当社の双方にメリットがあるシステムなのです。
データ消去証明書について
PCBankなら証明書も０円（無料）タイプからご用意！
【無料】数量タイプの証明書
機器の種類と台数を記載
シンプルで分かりやすい
【有料】詳細型や画像型の証明書
詳細情報や画像などを追加記載
機器や記憶装置について詳細にしっかり記載
なぜ、パソコン処分や証明書の発行までも無料でデキるのか！？
回収したパソコンを安全に、徹底的に、リサイクル
PCBankでは確実にデータを破壊し、使えるモノやパーツはリユース、使えないモノは素材としてリサイクルします。独自の管理や手法により利益を創るため、お客様は無料でサービスをご利用いただくコトが可能です。
証明書の種類と料金について
用途に応じて選択できる３種類の証明書
詳細タイプ
メーカー名、型番、シリアルなど機器や記憶装置の情報を記載したタイプ
【旧料金】
2025年5月31日までのお申込み分
| 数量タイプ | 詳細タイプ | 画像タイプ | |
|---|---|---|---|
| データ消去証明書 | 0円/枚 | 1100円/記憶装置1個につき | 1650円/記憶装置1個につき |
【新料金】
2025年6月1日以降のお申込み分
| 数量タイプ | 詳細タイプ | 画像タイプ | |
|---|---|---|---|
| データ消去証明書 | 0円/枚 | 2200円/記憶装置1個につき | 3300円/記憶装置1個につき |
※料金はすべて税込みです。
※記憶装置とはHDDやSSDを指しています。
※記憶装置がないPCでも、「数量タイプ」または「詳細タイプ」の証明書を発行できます（料金は変わりません）。ただし、「画像タイプ」の証明書は発行できません。
※証明書は電子データ（PDF）でのお渡しになります。紙でのお渡しは郵送となり、別途切手代が掛かります。
ピーシーバンクは総務省のガイドラインやマイナンバー制度に対応しています。
適正な処理を行い、必要な情報を記載した証明書の発行を行なっています。
企業、事業者｜公官庁、地方自治体、学校｜病院、クリニック
法人・個人問わず、安心してご利用いただいています。
▼ 総務省のガイドライン、国のガイドラインにパソコン廃棄の方法や廃棄後の対応について記載されています。
事業者が守るべき内容（マイナンバー制度対応）
国のガイドライン『個人番号の削除、機器及び電子媒体等の廃棄』より抜粋
国のガイドライン59ページを参照・個人番号若しくは特定個人情報ファイルを削除した場合、又は電子媒体等を廃棄した場合には、削除又は廃棄した記録を保存する。また、これらの作業を委託する場合には、委託先が確実に削除又は廃棄したことについて、証明書等により確認する。
・特定個人情報等が記録された機器及び電子媒体等を廃棄する場合、専用のデータ削除ソフトウェアの利用又は物理的な破壊等により、復元不可能な手段を採用することが考えられる。
地方公共団体が守るべき内容（総務省のガイドライン対応）
総務省の地方公共団体のガイドライン『情報資産の廃棄』より抜粋
・情報資産を廃棄する場合、情報セキュリティ管理者の許可を得た上で廃棄され、行った処理について、日時、担当者及び処理内容が記録されている。
